頚椎症の手術に必要な費用と低減策

頚椎症が発症した場合の治療は保存療法と手術療法に分けられ、まずは保存療法により経過観察を行うのが一般的です。

しかし、保存療法は症状が軽度の患者に対してのみ有効と言われ、患者の半分以上は手術療法へ移行しているのが実態です。

そのため、患者の多くの方が治療費について不安を抱いていらっしゃいます。

参考:頚椎症手術のリスク

手術の費用

頚椎症の治療にかかる費用は術式や範囲によって異なります。

前方法の場合は基本が35~53万円程度、骨移植術が10万円程度で合計45~63万円程度です。

後方法の場合は29~58万円程度となります。内容によっては人工骨や金属固定具などの費用が加算される場合があることと治療の範囲によって多少変わりますが、仮に手術+2~4週間の入院とした場合、健康保険の3割負担として手術料以外の費用も合わせて、実質負担額は約40~60万円程度となります。

また、これ以外にも、入院に伴う差額ベッド料や食事代、必要に応じパジャマレンタル代やテレビカードなどが別途必要になりますので、入院を含めた治療費はかなりの金額になってしまいます。

高額療養費制度を活用して費用を軽減

頚椎症の治療費の負担は患者にとって大きな問題ですが、健康保険を使って診療を受けた場合は、1ヵ月の医療費の支払いに上限が設けられています。

一般所得者の場合は約8万円が上限となっており、これを超える場合には保険証発行者に申請することで上限額を超えて支払った金額が戻ってきます。

申請時は病院の領収証や保険証が必要となります。

また、平成19年4月以降は、医療機関への支払いが上限を超えることがわかっている場合に、事前に保険者から限度額適用認定証の交付を受けておくことで、医療機関への支払いを自己負担額上限までとすることが出来るようになりました。これにより、患者が治療費を一旦全額負担する必要が無くなったため、かなりの負担軽減につながりました。

頚椎症の手術に必要な費用と低減策

しかし、患者の勘違いが多い注意点があります。一つ目は、高額療養費制度は差額ベッド代や食事代は含まれまず、あくまで治療費のみへの適用となるところです。

二つ目は、例えば4月に5万円、5月に5万円で合計10万円となるような複数月にまたがって支払いを行った場合は、たとえ同じ病気の治療であったとしても高額療養費制度の適用外となります。

高額療養費制度はあくまで1ヵ月の支払いが上限を超える場合のみが対象となるためです。もし自分で手術時期を調整できる場合は、月初めに合わせて治療を開始し、出来るだけ1ヵ月以内で終わらせることが出来れば、治療費を抑えることが可能です。
(2017年現在)

名医による頚椎症手術