頚椎症の手術に必要な入院期間

頚椎症が発症した場合、多くの場合はまず保存療法から始まり、頚椎装具や薬などを用いて治療をしながら、症状の進行具合などの経過観察を行うのが一般的です。しかし、保存療法は基本的には軽度の症状にのみ有効な治療法であり、保存療法で症状が改善しない場合、または症状が酷い場合は手術療法へ移行します。手術療法への移行は患者の50%以上と言われており、半分以上が手術となる病気です。

名医による頚椎症手術

頚椎症の手術は、大きく分けて首の前方から行う前方法と、首の後方から行う後方法に分けることが出来ますが、それぞれの術式により治療の経過が多少異なってきます。

前方法手術

前方法は頚椎前方除圧固定術と呼ばれる術式です。首の前側から切開し、頚椎症の原因となっている骨棘(こつきょく)や椎間板を削り、

圧迫を取り除いた後に、椎体を骨や金属製の固定材などにより固定する術式で、主に圧迫の範囲が狭い場合に選択されます。

前方法の入院期間は症状の進行具合で異なりますが、通常3~7日間ベッドの上で安静にし、その後、頚椎装具を装着し歩行訓練などのリハビリを行ながら、約2~3週間前後で退院が可能となります。


後方法手術

後方法は椎弓形成術と呼ばれる術式と、頚椎後方除圧固定術と呼ばれる術式があります。いずれも首の後ろ側から切開して筋肉・椎弓を切り開き、頚椎症の原因となっている箇所へ骨や金属製の固定材などを入れ、脊柱管の圧迫を取り除く術式で、脊髄の圧迫の範囲が広く前方法では対応できない場合に選択されます。

後方法の入院期間は症状の進行具合で異なりますが、通常1~3日間ベッドの上で安静にし、その後頚椎装具を装着し歩行訓練などのリハビリを行いながら、約2~3週間前後で退院が可能となります。

頚椎症の手術に必要な入院期間

入院期間は概ね1ヵ月以内で済みますが、術前の症状が重度で歩行障害などがあった場合には、歩行のリハビリテーションが数週間から数か月必要となる場合があります。また、術後1年程度は通院による経過観察が必要です。仕事復帰については、いずれの手法においても退院後も頚椎装具の使用が必要となる場合がありますので、デスクワークの場合は術後1ヵ月程度、立ち仕事の場合は術後2~3ヵ月程度が目安と言われています。

しかし、これらの期間は症状の進行具合や術式、術後経過や職種により異なり、無理をすると症状が改善しない場合もありますので、仕事復帰の時期や出勤頻度などについては担当の医師に相談してみてください。

参考:頚椎症手術のリスク